土地込みで注文住宅を建てる場合の費用相場｜予算別の住宅イメージも

注文住宅を検討し始めたときに、まず気になるのが「土地込みだと総額でいくらかかるのか」という点ではないでしょうか。建物本体の価格はイメージできても、土地代や付帯工事費、諸費用まで含めると、想像以上に予算が広がることがあります。そのため、家づくりを始める前の段階で、土地込みの注文住宅にかかる費用相場を把握しておくことが大切です。

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット35利用者調査」によると、土地付注文住宅の全国平均所要資金は5,007.1万円となっています。ただし、実際に必要な予算は地域によって差があり、首都圏のように土地価格が高いエリアでは総額も大きくなりやすい一方、土地代を抑えやすい地域では建物や設備に予算を回しやすい傾向があります。つまり、土地込みの注文住宅を考えるときは、全国平均だけでなく、自分たちが住みたいエリアや世帯年収とのバランスまで見ていくことが重要です。

この記事では、土地込みで注文住宅を建てる場合の総額費用相場をはじめ、地域別の相場、年収ごとの予算目安、予算別にイメージできる住まいの違い、費用を抑えるポイントまで詳しく解説します。

土地込みの注文住宅相場を考えるときは、建物価格だけで判断しないことが大切です。実際に必要になるのは、建設費と土地取得費を合計した総額です。全国平均では約5,007万円ですが、土地価格はエリアによって大きく異なるため、住みたい地域によって必要な予算感は変わってきます。

以下では、住宅金融支援機構のデータを踏まえて、費用相場について解説します。

出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット３５利用者調査」

首都圏の土地込み注文住宅の平均所要資金は5,790.6万円です。内訳は建設費3,505.6万円、土地取得費2,285.0万円で、全国平均と比べて土地代の占める割合がかなり大きくなっています。特に首都圏は土地取得費が高くなりやすいため、同じ建物規模でも総額が大きくなりやすい地域だといえます。

近畿圏の平均所要資金は5,192.7万円です。建設費は3,366.7万円、土地取得費は1,826.0万円で、首都圏よりは抑えやすいものの、全国平均を上回る水準です。都市部へのアクセスを重視すると土地代が上がりやすいため、エリア選びによって総額差が出やすい地域といえます。

東海圏の平均所要資金は4,975.5万円で、全国平均に近い水準です。内訳は建設費3,615.7万円、土地取得費1,359.8万円となっています。土地代が首都圏や近畿圏より抑えやすい一方で、建物への予算配分を比較的確保しやすいことが特徴です。設備や間取りにこだわりたい人にとっては、検討しやすい価格帯といえるでしょう。

その他地域の平均所要資金は4,534.1万円です。内訳は建設費3,549.1万円、土地取得費985.0万円で、4地域の中では総額を抑えやすい傾向があります。土地代の負担が比較的軽いぶん、建物や外構、設備に予算を回しやすいのが特徴です。総額を見ながら家づくりを進めたい場合、エリア選びが大きなポイントになることがわかります。

土地込みで注文住宅を建てる人の平均世帯年収は729.4万円です。また、年収倍率は7.5倍となっています。
年収倍率とは、住宅取得にかかる所要資金が世帯年収の何倍にあたるかを示す指標で、予算の目安を考えるうえで役立ちます。たとえば、年収700万円なら7.5倍で5,250万円程度が1つの参考ラインになります。

ただ、年収倍率はあくまで平均値であり、そのまま「この金額までなら必ず安心」と言い切れるものではありません。たとえば、同じ世帯年収でも、自己資金をどの程度用意できるか、子どもの人数や教育費の見通しがどうか、車を所有しているかなどで、無理のない予算は変わってきます。特に土地込みの注文住宅は、建物本体価格だけでなく土地取得費や諸費用も関わるため、年収だけで判断するのではなく、毎月の返済額まで落とし込んで考えることが大切です。

住宅金融支援機構の調査でも、土地付注文住宅は平均所要資金が高く、総返済負担率も26.8％と他の住宅類型より高めの水準にあります。数字だけを見るのではなく、「この総額を今後も無理なく返済していけるか」という視点で考えると、予算の見え方も変わってきます。

以下では、住宅金融支援機構のデータを踏まえて、年収相場や割合について解説します。

出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット３５利用者調査」

土地付注文住宅を建てた世帯の年収割合を見ると、2024年度は「600万円未満」が37.9％で最も多く、次いで「800万円未満」が28.8％、「1,000万円未満」が13.8％となっています。一方で、「400万円未満」は6.1％、「1,200万円以上」は8.0％です。

つまり、土地込みの注文住宅は一部の高年収層だけのものではなく、年収600万～800万円前後の世帯も多く検討していることがわかります。

地域別の年収倍率を見ると、首都圏は7.9倍、近畿圏は7.8倍、東海圏は7.3倍、その他地域は7.2倍です。首都圏や近畿圏は土地代が高くなりやすいため、同じ年収でも必要な総額が大きくなりやすい傾向があります。

反対に、その他地域では年収倍率が比較的低いため、同じ世帯年収でも無理のない計画を立てやすいケースがあります。

年収倍率をもとに、世帯年収ごとの土地込み注文住宅の予算相場を試算すると、以下のようになります。下記表は「世帯年収×その地域の年収倍率」で計算した目安です。実際の借入額そのものではなく、資金計画を考える際の参考値として活用するとよいでしょう。

出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット３５利用者調査」

同じ年収でも地域によって予算感に差が出ることがわかります。首都圏では土地代の影響が大きいため、建物にかけられる費用が思ったより限られることがあります。一方で、その他地域では土地代を抑えやすいぶん、建物や設備に予算を振り分けやすくなります。

土地込みの総額がわかっても、実際にどのような住まいをイメージできるのかが見えないと、資金計画は立てにくいものです。

ここでは、総額ごとに考えられる住宅のイメージを整理します。なお、土地価格は地域差が大きいため、あくまで一般的な目安として見てください。あわせて、建物単体の費用感を詳しく知りたい場合は、関連記事「注文住宅の費用相場はどのくらい？予算ごとの家の違いや注意点を解説」も参考になります。

土地込みで1,000万円台の注文住宅は、条件を絞って計画するケースが中心です。土地価格を抑えやすいエリアを選び、建物もコンパクトな平屋やシンプルな総二階住宅など、形状を工夫する必要があります。設備や内装も標準仕様を中心に考えると、総額をまとめやすくなります。

ただし、土地込みで1,000万円台に収まる注文住宅は実際にはかなり少なく、特に都市部ではほとんど見られません。郊外や地方でも、土地条件や建物規模、仕様を大きく絞った場合に限られることが多く、一般的な価格帯とはいえない点に注意が必要です。

2,000万円台になると、エリア次第で土地込みの注文住宅を現実的に検討しやすくなります。建物は延床面積を抑えたシンプルな2LDK～3LDK程度、仕様は標準をベースに必要な部分だけ選ぶ形が中心です。初めての家づくりでは、無理に広さや設備を盛り込みすぎず、生活動線を重視した設計にすると満足度が高まりやすいでしょう。

3,000万円台は、土地込み注文住宅としては検討しやすいボリュームゾーンです。エリアによっては3LDK～4LDKの一般的なファミリー向け住宅も視野に入りやすくなります。収納計画や水回りの回遊動線、駐車スペースなど、暮らしやすさを意識した設計もしやすくなります。設備面でも、標準仕様に加えて一部こだわりを取り入れやすい価格帯です。

また、3,000万円台は「何でも自由に選べる価格帯」というより、土地と建物のバランスを見ながら現実的に組み立てやすい価格帯でもあります。たとえば、土地価格をある程度抑えられるエリアであれば、家事動線や収納、必要な部屋数を確保しつつ、暮らしやすさに配慮したプランを考えやすくなります。

一方で、駅近や人気学区など土地条件を優先すると、建物にかけられる予算は調整が必要になることもあります。そのため、3,000万円台は「広さ」「立地」「設備」のうち、どこを優先するかで満足度が変わりやすい価格帯です。最初からすべてを求めるのではなく、家族にとって譲れない条件を整理したうえで予算を配分すると、納得感のある家づくりにつながりやすくなります。

4,000万円台では、土地と建物のバランスを取りながら、より希望に寄せた家づくりがしやすくなります。立地の選択肢も広がりやすく、建物の広さや間取りの自由度も高まりやすいです。たとえば、ワークスペースやファミリークローゼット、ランドリールームなど、暮らしに合わせたプランも検討しやすくなるでしょう。地域によっては、かなりゆとりのある計画も立てやすい価格帯です。

5,000万円台になると、全国平均に近い予算帯として、土地込み注文住宅の選択肢が広がります。首都圏では平均よりやや抑えめですが、近畿圏・東海圏・その他地域では十分に検討しやすい水準です。建物の広さやデザイン、設備のグレードにもある程度こだわりやすく、土地条件とのバランスも取りやすくなります。家族構成や将来の暮らし方を踏まえて、優先順位を整理しながら計画を詰めていくとよいでしょう。

土地込みの総額は、工夫次第で調整できる部分もあります。もちろん、必要以上に我慢するのではなく、どこにお金をかけ、どこを効率化するかを見極めることが重要です。

ここでは、土地代や建物費用をバランスよく考えながら、無理のない予算計画につなげるためのポイントを紹介します。

費用を抑えながら満足度の高い家づくりを進めるには、最初に希望条件の優先順位を整理しておくことが大切です。たとえば、「通勤時間」「部屋数」「収納量」「日当たり」など、絶対に譲れない条件と、調整できる条件を分けておくと、予算配分がしやすくなります。
要望を全部盛り込もうとすると、土地代も建物費用も膨らみやすくなるため、早い段階で整理しておくと計画がスムーズです。

土地代は総額に大きく影響するため、費用を調整したい場合はエリアの見直しが有効です。最寄り駅からの距離を少し広げる、急行停車駅にこだわらず各駅停車駅も候補に入れる、隣接エリアまで探すといった工夫で、予算に合う土地が見つかることがあります。土地価格を抑えられれば、そのぶん建物や設備に予算を回しやすくなります。

建物そのものの費用を抑えるなら、形状や間取りをシンプルにするのが基本です。凹凸の多い外観や複雑な屋根形状は、材料費や施工費が上がりやすくなります。反対に、箱型に近いシンプルな形状や、無駄の少ない動線計画を意識すると、コストを抑えながら暮らしやすさも確保しやすくなります。部屋数を増やしすぎず、必要な広さを見極めることも大切です。

注文住宅では、設備や内装のオプション追加で総額が上がりやすくなります。そのため、各社が用意している標準仕様をうまく活用することがポイントです。標準仕様でも十分に使いやすい設備がそろっていることは多く、必要なところだけ追加する考え方のほうが、全体の予算を整えやすくなります。予算内でバランスよく仕上げるには、標準仕様の内容をきちんと確認しておくことが重要です。

土地と建物を別々に進めると、予算配分やスケジュールの調整が難しくなることがあります。その点、土地探しから建築まで相談できる住宅会社なら、総額を見ながら計画を立てやすいのがメリットです。土地にいくらかけるべきか、建物にどこまで予算を回せるかを一体で考えられるため、無理のない資金計画につながりやすくなります。

土地込みの注文住宅は、土地代と建物本体価格だけ見ていると、あとから予算がずれやすくなります。見落としやすい費用や、月々の返済負担まで含めて考えることで、家づくりの計画はより現実的になります。
以下では、予算面で特に意識しておきたい点を確認しておきましょう。

注文住宅では、土地代と建物本体価格のほかにも、地盤改良、外構、給排水引き込み、登記、火災保険、ローン手数料などさまざまな費用が発生します。一般に、こうした付帯工事費や諸費用も含めて総額を考えることが大切です。建物本体に予算を使い切ってしまうと、全体の資金計画が崩れやすくなるため、早い段階から総額ベースで確認しておくと安心です。

特に土地込みの注文住宅では、土地の状態によって追加費用が発生することもあります。たとえば、地盤改良が必要になった場合や、前面道路との高低差が大きく造成工事が必要な場合、想定より費用がかかるケースがあります。さらに、外構工事は後回しにされやすいものの、駐車場やアプローチ、フェンスなど暮らし始めるために必要な工事も多く、実際には無視しにくい費用です。

上記のような費用は、建物本体の見積もりだけを見ていると抜け落ちやすいため、「建物価格は予算内だったのに総額が合わない」という事態につながりかねません。だからこそ、初期段階から土地・建物・付帯工事・諸費用まで含めた総額で相談できるかどうかが大切です。

借入可能額いっぱいまで予算を組むのではなく、毎月の返済額を無理なく続けられるかどうかで考えることも重要です。教育費や車の買い替え、老後資金など、住宅以外にも将来の支出はあります。現在の収入だけでなく、将来の暮らしも含めて見通しを立てながら予算を考えることで、安心感のある家づくりにつながります。

住宅金融支援機構の調査でも、土地付注文住宅の平均総返済負担率は約26％となっており、返済負担まで意識して計画することの大切さがわかります。

出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット３５利用者調査」

土地込みで注文住宅を検討しているなら、土地探しと建築を合わせて相談しやすいアイダ設計も選択肢の1つです。アイダ設計では、分譲地での建築条件なし売地に、自由な建物仕様・間取りで建てられる「土地＋自由設計注文住宅」を案内しています。土地と建物を一体で考えやすいため、予算配分を整理しながら家づくりを進めたい人にも向いています。

土地と建物をまとめて考えられることには、情報収集のしやすさ以外にもメリットがあります。たとえば、先に土地だけを契約してから住宅会社を探す場合、土地代に予算を使いすぎて建物計画が窮屈になることがあります。その点、土地と建物を一体で見ながら相談できれば、「この土地ならどのくらいの建物が現実的か」「総額を考えたときに無理がないか」を早い段階で確認しやすくなります。加えて、土地探しから建築、契約、入居までを一連の流れで進めやすく、全体のスケジュールを整理しやすい点も魅力です。

特に、初めて家づくりを進める人にとっては、土地情報だけを見ても実際の建築イメージがつかみにくいことが少なくありません。土地＋自由設計注文住宅のように、土地と建物をセットで検討しやすいサービスなら、資金計画と住まいのイメージを並行して整理しやすくなります。

また、土地を探している人向けには「土地・宅地・分譲地・条件なし売地情報」を用意しており、仕入れたての土地情報を確認できます。今ならフリープランでの建築も可能なので、土地から探したい場合も相談しやすいでしょう。土地をお探しの方は、アイダ設計の「土地・宅地・分譲地・条件なし売地情報」を、お得なプランを確認したい方は「土地＋自由設計注文住宅」をチェックしてみてください。

アイダ設計「土地・宅地・分譲地・条件なし売地情報」について

アイダ設計「土地+自由設計注文住宅」について

土地込みで注文住宅を建てる場合の全国平均総額は5,007.1万円で、建設費3,512.0万円、土地取得費1,495.1万円が目安です。地域別に見ると、首都圏は5,790.6万円、近畿圏は5,192.7万円、東海圏は4,975.5万円、その他地域は4,534.1万円となっており、土地代の違いが総額に大きく影響することがわかります。

また、土地込み注文住宅を建てる世帯の平均年収は729.4万円、年収倍率は7.5倍です。こうしたデータを参考にしながら、住みたいエリアと世帯年収のバランスを見て、現実的な予算を考えることが大切です。費用を抑えるには、希望条件の優先順位を整理し、土地探しや建物計画を総額ベースで進めることがポイントになります。

土地と建物を別々に考えるのではなく、総額・返済額・暮らしやすさをまとめて見ていくことで、納得感のある家づくりにつながります。土地込みの注文住宅を検討する際は、土地探しから相談できる住宅会社も活用しながら、無理のない資金計画の第一歩を踏み出してみてください。